Twitter・Facebookなどの拡大と、スマートフォンの普及など、日本でも、ソーシャルメディアが浸透中。そして、企業がソーシャルメディアを活用するか否か、その選択も迫られています。

しかし、仮に企業がソーシャルメディアを使わないという選択をしたとしても、社員にはソーシャルメディア教育をしなければならないという、一見、矛盾するお話をします。

スタッフの安易な書き込みが企業を災禍に招くかも

社員の不祥事からネット炎上が企業へ延焼

ソーシャルメディア、企業活動ではなく、社員が原因で炎上する事例が増えています。その内、何件かを、ご紹介します。

• 稲本潤一と田中美保がお泊りデートか!?　女子大生バイトがTwitterでバラして炎上
• Twitterで下半身露出動画を公開した男が炎上　勤務先の「とんかつ和幸」が謝罪、解雇
•  ソーシャルメディア炎上事件簿　架空？の「罵倒面接」を実況中継　苦しい弁明を乗り切るお詫びの作法とは

これらは、企業スタッフが個人としてソーシャルメディアに投稿し、炎上した事例です。
しかも、業務中の不祥事だけでなく、企業には直接の責任の無い、スタッフのプライベート面での不祥事であるのに、あっという間に炎上し、企業に波及する事も特徴です。

大体の炎上のパターンは、こんな感じ。

1. スタッフが不祥事を起こし、マスメディアで取り上げられる。若しくは、あまりにも不謹慎な言動をソーシャル上で行う
2. TwitterやFacebookなど、実名などから過去の言動なども調査され、更に炎上するネタがみつかる
3. ２ちゃんねるやTwitterなどで、更に拡散し、企業に非難の声が集中する

これらは、いつでも企業に発生しうる不祥事です。そして、残念ながら、企業がソーシャルメディアを使わない事で、ネット炎上の防止にはならない事が、一目瞭然です。

ソーシャルメディアを使わなくても必要な社員教育

こうなると、社員にソーシャルメディアの使用を一切禁止にするしか手はありませんが、社員の業務外のプライベート部分にまで、企業が干渉することは、道義的にも法令的にも難しいです。

可能な最善策は、業務上の情報の範囲を社員に明示し、外部に公開するべきでない情報の守秘義務や、業務に関わる不謹慎な発言の自粛などを、遵守して貰う事です。
しかし、それは、ただ社命として下すだけでは、大底は守られません。ソーシャルメディアの特性の理解と、それが故に発言に対しての制限がどこまで及ぶか、社員に説明して、納得して貰う事が大切です。

企業としてソーシャルメディアを使わない選択をする以上、仮に不祥事がネットで炎上した際には、その発見・対応は遅れる事が予想されます。そして、炎上が大きくなる程、事態の鎮火が困難になっていきます。
よって、実はソーシャルメディアを使わない企業こそ、しっかり社員へのソーシャルメディア教育が行わなければならない、という逆説が成り立ちます。

どちらにしても、ソーシャルメディア教育が社員に必要であれば、ぜひ企業として、ソーシャルメディアを、きちんと活用する方向で、導入を考えるのが自然です。
社員への教育をしっかり行う、真摯な企業姿勢こそ、ソーシャルメディア活用に大きなチャンスがあるのですから。

この記事の著者坂田誠

株式会社はちえん。代表取締役。中小企業の生成AI活用・SNSマーケティングを支援する講師・コンサルタント。人材会社の株式会社ヒューマネットで、営業、採用・人事、経理・総務、Web集客など幅広い実務を経験。自社のホームページ集客で培った知識を経営者向けの勉強会で伝え、2010年にはちえん。を設立しました。

全国の商工会議所・商工会・行政・企業などで登壇し、2010年以降、SNS・IT・生成AIなどをテーマにしたセミナー講師実績は累計1,400本以上。共著に『Facebookマーケティング プロフェッショナルガイド』（マイナビ）があり、NHKニュースやTBS「news23」などでAIに関する取材・出演実績もあります。

2022年から生成AIの活用を深め、現在はAI社員・AIエージェントを含む業務設計や導入を支援。AIに任せる作業と人が確認する工程を整理し、情報管理や最終判断の責任にも配慮しています。経営者と現場の双方の視点から、専門用語をかみくだき、集客・採用・業務改善に使える具体的な方法を伝えることを大切にしています。

坂田誠の詳しいプロフィール ／ 講演・出版実績