気付かない「関与売上」Googleマップだけは絶対に管理すべき理由とは

Googeマップ(Googleマイビジネス)は絶対

Instagramや YouTubeはやらなくたって店は潰れません。
しかし、Googeマップ(Googleマイビジネス)は管理しないと、新規客が訪れず店が潰れます。

実際、Googleマップのレビューの悪評が祟って、特に新規顧客がとれなくなり潰れてしまう店が、今も数多くあります。

やらなくても巨額な関与売上

あなたも含み、今の個人客は店を探すときに、スマホで検索。すると、店の一覧がGoogleマップで出現。
そのリストから行く店を決定。更に、店に行くのは、Googleマップのナビゲーションを利用。
多くの顧客が、店探しにスマホ=Googleマップを使っています。

うちではGoogleマップが関わる店舗の売上を「関与売上」と呼んでいます。
この関与売上をデータで取ってみると、その巨額さに驚きます。

売上の増減

例えば、飲食店でもGoogleマップの関与売上は、年間で何百万円はあるのが普通。それなりの人気店だと、普通に1000万円を超えています。
また、不動産やリフォームなど、客単の高い商売になると、関与売上が何千万円超なんて、当たり前の事です。

店舗にもよりますが、売上全体の2~7割にGoogleマップが関与している事が、スマホ時代の今では当たり前といえます。
更に自店のGoogleマップを管理せず放置している店舗であっても、その裏では巨額な関与売上が発生しています。

関与売上を増やすも減らすも

顧客が「近くのラーメン」と検索して、新規顧客に店を見つけてもらうのもGoogleマップ。
また、店に行くのに「ラーメンさかた」とナビ検索して、顧客を道案内するのもGoogleマップ。

直接的にも間接的にも、ほぼ見られるのがGoogleマップでの自店のレビューや写真などです。ここを整備するかしないかで、Googleマップの関与売上が増えるか減るかが決まります。

Instagramや YouTubeが面倒であるなら、別にやらなくても良いです。売上は減りませんから。
しかし、Googleマップは違う。最優先かつ早急に整備をしないと、売上が激減する可能性もあります。

更に、うちのクライアントで調子よく儲かっている店舗は、必ず業種問わず「関与売上」が爆発的に伸びています。
店舗が繁栄するカギは「関与売上」の増加にある。経営者なら、まずそれを頭に叩き込みましょう。

株式会社はちえん。代表取締役・講師 坂田誠

この記事の著者坂田誠

株式会社はちえん。代表取締役。中小企業の生成AI活用・SNSマーケティングを支援する講師・コンサルタント。人材会社の株式会社ヒューマネットで、営業、採用・人事、経理・総務、Web集客など幅広い実務を経験。自社のホームページ集客で培った知識を経営者向けの勉強会で伝え、2010年にはちえん。を設立しました。

全国の商工会議所・商工会・行政・企業などで登壇し、2010年以降、SNS・IT・生成AIなどをテーマにしたセミナー講師実績は累計1,400本以上。共著に『Facebookマーケティング プロフェッショナルガイド』(マイナビ)があり、NHKニュースやTBS「news23」などでAIに関する取材・出演実績もあります。

2022年から生成AIの活用を深め、現在はAI社員・AIエージェントを含む業務設計や導入を支援。AIに任せる作業と人が確認する工程を整理し、情報管理や最終判断の責任にも配慮しています。経営者と現場の双方の視点から、専門用語をかみくだき、集客・採用・業務改善に使える具体的な方法を伝えることを大切にしています。

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