Twitter・Facebookなどの拡大と、スマートフォンの普及など、日本でも、ソーシャルメディアが浸透中。そして、企業がソーシャルメディアを活用するか否か、その選択も迫られています。
しかし、仮に企業がソーシャルメディアを使わないという選択をしたとしても、社員にはソーシャルメディア教育をしなければならないという、一見、矛盾するお話をします。
スタッフの安易な書き込みが企業を災禍に招くかも
社員の不祥事からネット炎上が企業へ延焼
ソーシャルメディア、企業活動ではなく、社員が原因で炎上する事例が増えています。その内、何件かを、ご紹介します。
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これらは、企業スタッフが個人としてソーシャルメディアに投稿し、炎上した事例です。
しかも、業務中の不祥事だけでなく、企業には直接の責任の無い、スタッフのプライベート面での不祥事であるのに、あっという間に炎上し、企業に波及する事も特徴です。
大体の炎上のパターンは、こんな感じ。
- スタッフが不祥事を起こし、マスメディアで取り上げられる。若しくは、あまりにも不謹慎な言動をソーシャル上で行う
- TwitterやFacebookなど、実名などから過去の言動なども調査され、更に炎上するネタがみつかる
- ２ちゃんねるやTwitterなどで、更に拡散し、企業に非難の声が集中する
これらは、いつでも企業に発生しうる不祥事です。そして、残念ながら、企業がソーシャルメディアを使わない事で、ネット炎上の防止にはならない事が、一目瞭然です。
ソーシャルメディアを使わなくても必要な社員教育
こうなると、社員にソーシャルメディアの使用を一切禁止にするしか手はありませんが、社員の業務外のプライベート部分にまで、企業が干渉することは、道義的にも法令的にも難しいです。
可能な最善策は、業務上の情報の範囲を社員に明示し、外部に公開するべきでない情報の守秘義務や、業務に関わる不謹慎な発言の自粛などを、遵守して貰う事です。
しかし、それは、ただ社命として下すだけでは、大底は守られません。ソーシャルメディアの特性の理解と、それが故に発言に対しての制限がどこまで及ぶか、社員に説明して、納得して貰う事が大切です。
企業としてソーシャルメディアを使わない選択をする以上、仮に不祥事がネットで炎上した際には、その発見・対応は遅れる事が予想されます。そして、炎上が大きくなる程、事態の鎮火が困難になっていきます。
よって、実はソーシャルメディアを使わない企業こそ、しっかり社員へのソーシャルメディア教育が行わなければならない、という逆説が成り立ちます。
どちらにしても、ソーシャルメディア教育が社員に必要であれば、ぜひ企業として、ソーシャルメディアを、きちんと活用する方向で、導入を考えるのが自然です。
社員への教育をしっかり行う、真摯な企業姿勢こそ、ソーシャルメディア活用に大きなチャンスがあるのですから。