各務原市の中小企業は必見！絶対にFacebookを使うべき企業がある

地方の中小企業にソーシャルメディアは必要？

さて、すっかりスマートフォンにソーシャルメディアは当たり前、という時代。

都市と比べて地方は、その浸透率は低いとはいえ、無視できない存在となっています。
では、ズバリ、中小企業は、ビジネスにFacebookを使うべきか否か。地元の各務原市のデータでお答えします。

岐阜県各務原市の年代別Facebookの登録率です。(2014年12月21日時点)

アラサー世代（～34才まで）の各務原市民が顧客対象であれば、Facebookページ、および、Facebook広告の活用は非常に有効。
尚且つ、この世代は新聞媒体などの効果が薄い層なので、優先的に広告宣伝費を割り振って、有効活用すべき。
アラフォー・アラフィフ世代（35～54才）が顧客対象であれば、Facebookはある程度は有効ではある。が、アナログ媒体も有用であるので、広告費も折衷案でうまく使うべき。
55才以上の高齢者層には、効果がほぼ望めない。アナログ媒体やネット検索対策を中心に考えるべき。

具体的な数字はこちら

Facebook以外のソーシャルメディアは使えるか。LINEやYouTubeは市別の統計は出せないため、全国統計から憶測してみましょう。

LINEとYouTubeは、先のFacebookの統計に対して、単純に倍以上の登録・利用者数を持っていると考えるべきです。

ちなみに各務原市のFacebookの登録者数は３万人ですから、LINEとYouTubeは６万人以上。
更に中日新聞の折込個数は、各務原市内で2.95万戸（公称）ですから、LINEとYouTubeは、各務原市で中日新聞並か、それ以上の到達率を持つ可能性が高い、という事です。

その条件で、先ほどのFacebookの年齢分布を踏まえると、各務原市もアラフォー世代までは、LINEやYouTubeの活用は重要だと考えるべきでしょう。

ここ迄で、地方はソーシャルメディアを活用すべきか否か。その答えが出ました。

データから見れば、各務原市でも、ソーシャルメディアが、従来の中小企業が使うアナログな広告媒体に匹敵するインフラに育っており、この先、その価値が増す事は明白です。
また、それは営業行為だけに及びません。

例えば、各務原市で若い世代の求人採用を行う場合、読まれるかわからない求人チラシに広告費を振るよりも、Facebookで直接、各務原の若者に呼びかける広告を打ったほうが、よほど読まれる、というのが事実です。

主な顧客対象が高齢者の場合を除き、各務原市の事業者は、ソーシャルメディアの媒体特性をしっかり捉えて、その活用を行うべく、努力をする必要がある、と言えるでしょう。

また、今回は人口14.6万人の各務原市のデータでしたが、他の地方でも、同じような傾向になっている、と推測されます。

各務原市外のご自身の地域のソーシャルメディアの現状について、ご興味ある方。若しくは、ソーシャルメディア活用について、学びたい方は、弊社までお問い合せください。

不易流行といいますが、ビジネスの本質は変えずに、時代とともに変わる販促には合わせなければなりません。
変化が激しい昨今ですが、時代に振り落とされずに、しっかりと付いていきましょう。